社名で検索された日に、何が出るかを先に知っておく

展示会で名刺を渡した相手は、その日のうちに社名を検索している。取引を始める前に相手の会社を調べるのは、いまや当たり前の手順になった。

こちらがどう見えているかを、自分では確かめていない。自社の名前で検索したことがあるか、と聞くと、ほとんどの人が首を振る。出てくるのは自社のページだけとは限らない。求人の情報、地図の登録、古い名簿、まったく関係のない同名の会社。相手はその全部を見たうえで、こちらの印象を決めている。

まず自分で検索してみる

やることは単純で、自社の名前を検索する。ただし、普段使っている端末では正確に見えない。

自分のサイトを何度も見ている端末だと、上位に出やすくなる。履歴の残らない形で開くか、別の端末で試す。

• 社名だけで検索した結果
• 社名と地域名の組み合わせ
• 社名と業種の組み合わせ
• 社名と「評判」などの語
• 地図の検索結果

三ページ目までは見る。相手がそこまで見るとは限らないが、何が出るかを知っておく意味はある。

画面の下に出る関連の語も見ておく。そこに並ぶ語が、多くの人が一緒に調べているものになる。思わぬ語が並んでいたら、その理由を確かめる価値がある。

出てきたものを一覧にする。自社が管理しているもの、管理していないもの、まったく無関係なもの。この三つに分ける。

分けると、手を打てる範囲が見える。管理しているものは直せる。していないものは、権限を取れるかどうかを確かめる。無関係なものは、放っておくしかない。

何も出てこない場合

検索しても、ほとんど何も出てこないことがある。会社としては存在しているのに、調べた相手からは確かめようがない。

この状態は、悪い情報が出るより不利になることがある。実在するのかどうかから疑われるからだ。

特に、初めて取引する相手や、採用に応募する人には影響が大きい。判断する材料が無いので、進める理由も見つからない。

最低限、会社の名前、所在地、事業の内容、連絡先。この四つが載った自社サイトが一つあれば、確かめようがある状態になる。

取引の審査で確認されることもある。新規の口座を開くとき、大きな取引を始めるとき。相手の担当者が上司に説明する材料として使われる。

自社サイトの置き場所を用意する

自社で管理できる場所を一つ持つ。無料の場に作ると、その場が終わったときに消える。

自社の名前を使ったドメインで持っておくと、名刺やメールアドレスにも同じ名前が使える。ホームページを置くレンタルサーバーとドメインは、まとめて申し込めることが多い。お名前.com レンタルサーバーのように住所の取得と置き場所をまとめて用意できる形なら、最初の設定を一度で済ませられる。

長く使うものなので、途中で移すことになると面倒が多い。最初に決めるときだけ、少し時間をかけて選ぶ。

更新の期限だけは、忘れずに管理する。切れると、ある日突然すべてが見えなくなる。支払い方法と、通知が届く先を確かめておく。

ホームページに載せる中身を決める

凝ったホームページは要らない。相手が確かめたいのは、実在すること、何をしているか、連絡が取れること。この三つになる。

（自由テキスト）のように必要な項目だけを載せた簡素な形なら、短い期間で用意できる。作り込みに時間をかけて公開が遅れるより、まず出すほうがいい。

• 会社の名前と所在地
• 事業の内容
• 連絡先
• 代表者の名前
• 設立の年

載せる情報は、他所と食い違わないようにする。登記の内容、名刺、地図の登録。これらがずれていると、それ自体が不信の材料になる。

移転や役員の変更があったら、まとめて直す日を作る。一か所だけ直して他が古いままだと、かえって混乱を招く。

地図の情報を整える

事業所を構えているなら、地図に登録がある可能性が高い。自分で登録していなくても、勝手に作られていることがある。

営業時間、電話番号、住所。この三つが古いままだと、来ようとした人が空振りする。管理する権限を取れば、自分で直せる。

写真も見ておく。他人が投稿した写真だけが並んでいることがある。

外観の写真を一枚だけでも自分で上げておくと、初めて訪ねる相手が迷わない。看板が写っているものがいい。

管理できないものへの向き合い方

求人の情報、口コミ、まとめの記事。自社で消せないものもある。

明らかに事実と違うものは、その場の運営に申し立てられる場合がある。ただ、多くは消せない。

感情的に反論しないほうがいい。やりとりが公開される場では、応じ方そのものが見られている。事実の誤りだけを、淡々と指摘する。

消せないものへの対処は、自社の情報を充実させることになる。相手が探した先に、こちらが用意した正しい情報があればいい。

定期的に見る日を決める

一度整えても、時間がたてば変わる。年に二度、自社の名前で検索する日を決めておく。

見る担当も決める。誰かがやっているだろう、と全員が思っている状態が続く。

見た結果は、短くていいので記録に残す。前回と比べて何が変わったかが分かれば、対応の要否もすぐ判断できる。

同名の会社がある場合

同じ名前の会社が別の業種にあると、混ざって表示される。この場合、地域や業種を併記した情報を厚くしておく。

相手が探しやすいよう、名刺やメールの署名にも所在地を入れておく。

社名を決める段階なら、検索したときに混ざらない名前かどうかも見ておく。あとから変えるのは難しいので、決める前の数分が長く効く。

よくある質問

Q. 何から確かめればよいですか。

A. 履歴の残らない形で、自社の名前を検索してください。普段使っている端末では、実際より上位に出て正確に見えません。

Q. 何も出てこないのは問題ですか。

A. 実在するかどうかから疑われるため、悪い情報が出るより不利になることがあります。最低限の情報を載せた場所を一つ用意してください。

Q. 口コミは消せますか。

A. 明らかに事実と違うものは申し立てられる場合がありますが、多くは消せません。自社の情報を充実させるほうが現実的です。

Q. どのくらいの頻度で見ますか。

A. 年に二度で足ります。見る担当を決めておかないと、誰もやらない状態が続きます。

まとめ

取引の前に名前を調べられるのは、いまや前提になっている。そこで何が出るかを知らないまま商売を続けるのは、自分の会社の顔を見たことがないのと同じだ。

まず履歴の残らない形で検索し、出てきたものを三つに分ける。何も出てこないなら、最低限の情報を載せた場所を一つ用意する。地図の情報を整え、消せないものには自社の情報を厚くすることで応じる。年に二度、見る日と担当を決めておけば、放置されることもない。まずは今日、自社の名前を検索してみるといい。